欠陥住宅のトラブルを防ぐには

細部まで仕様が決まってから契約を
住宅をめぐるトラブルには、建物の強さや火災時の安全性にかかわる重大な欠陥によるものもありますが、契約の際の建築主の見込みと業者の思惑の違いによって起こるものも意外に多いのです。
 このようなトラブルは、簡単な間取り図と数枚の「見積書」しかない状態で契約してしまうなど、建物の構造、材料、設備などが、契約ではっきり決められていなかった時に起こりがちです。
 一口に住宅といっても、使う材料や設備の品質・価格などについての選択の幅が広いうえ、仕上げの程度など工事の内容もまちまちです。建築主としては、十分に時間をかけて細部まで仕様を固めたうえで、設計図、仕様書、見積書など契約の細目にあたる事柄が記載された文書を業者側に提出させ、正確に記載されていることを確認してから契約を結ぶべきです。
工事の途中で
契約は、カーテンや床材の色・柄やメーカー名・型番に至るまで確定してから結ぶのが理想ですが、やむを得ず工事の途中で仕様などを決めたり変更することもあります。その時は、簡単なメモ程度のものでもよいので、決めた事柄を文書にし、それに業者から確認のサインかハンコをもらうようにします。面倒なようですが、後で「言った」「聞いてない」という、水かけ論になりがちなトラブルを防ぐのに有効です。
後に起こるトラブルに備える
建物の仕上げや設備が明らかに契約と違っている場合や、だれにでも分かる仕上げのミスなどについては、業者側も補修に応ずるのが通常です。
 しかし、欠陥のなかには、基礎工事の手抜き、建物の骨組みの部材や組み立て方の不良、断熱材の欠落など、補修のために大幅な手戻りが必要なため費用が多額になるものもあります。これらは、建物が完成してしまうと他の材料に覆い隠されて見えなくなってしまう部分であることが多く、明確な証拠がないことを理由にして、重大な欠陥であるのに、業者側が補修に応じないことがままあります。そのような事態に備えて、工事中に、現場の写真やビデオをたくさん撮っておきます。
専門家の助力を得る
契約前に設計図などが的確に作られているかどうかを判断したり、トラブルに対応する場合に、欠陥の軽重や、業者側が提案する補修方法が適切かどうかを判断するに際しては、建築についての専門的な知識が必要となります。業者と利害関係のない第三者的な立場の建築士に、当初からアドバイスを求めたり、監理(設計図などの通りに工事が進んでいるかチェックすること)を依頼するのが理想的ですが、そうでない場合でも、図面や施工中の現場をチェックしてもらうなどの助力を得るのが有益です。
 なお、建売住宅などの場合でも、契約前や最終代金を支払う前に、専門家に建物のチェックを依頼することをお勧めします。
おわりに
住宅は、一生に一度あるかないかの大きな「買い物」です。トラブルの予防や的確な解決のためには、契約の前後にかかわりなく、時間、手数、さらには費用をかけることを、決して惜しまないことが何よりも大切です。

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